住宅ローンには、さまざまな種類の商品があります。種類が少し違うだけで、年間支払い総額が大幅に変わってくる場合が多々あります。住宅ローンを選ぶにあたり、あなたにいったいどんな選択肢があるのか、どの商品を選べば一番お得なのか、正しい知識を得るのと得ないのでは、将来的に支払う額が何百万円変わってくる可能性もあります。ここでは、支払い総額を最小限に、支払い期間を最短に抑えるため、賢い住宅ローンを選ぶためのポイントやお役立ち情報をご紹介します。
目次
必ず事前審査を！
予算を知らずに物件を探し始めるのは、まったくの時間のムダです。まずは物件を探し始める前に、必ず住宅ローンの事前審査を受けましょう。各金融機関は、あなたの基本情報（収入や借金など）と信用性の実績を調査し、大体どのくらいの額の融資が可能であるかを判断します。このプロセスはとても短期間で、金融機関によっては電話でのやり取りのみで済む場合もあります。大抵の金融機関は書面にて「○○万円を利率○％で融資可能」と保証する保証書を発行します。通常、この保証書には１ヶ月、３ヶ月、などの一定の保証有効期限が設定されています。
あなたが払える月々の返済額は？
事前審査を依頼する段階で、あなたがストレスを感じず支払える毎月の支払額を金融機関に伝えましょう。金融機関が判断する融資可能額は、あなたが期待していた以上の額である場合も、それ以下の場合もあります。しかし、実際考慮すべき判断基準は、借入人であるあなたが将来的に月々支払っていく額がいくらになるのか、という点です。月々いくらを住宅ローンの支払いに回せるかは、個々のライフスタイルや人生観によって大きく異なります。あなたが心地よく支払える月々の支払額に基き、頭金の額、収入・負債額、現在の金利、返済期間などから総合的に判断した借入可能総額を調べましょう。このプロセスをたどってから物件探しをすれば、月々の支払額に見合った価格帯の物件のみに集中できるため、不安やストレスを感じずにすむだけでなく、大幅に時間と労力が節約できます。
長期的な計画を持とう！
最も適した住宅ローンを選ぶ際には、長い目でプランを練ることが重要です。たとえば、「どのくらいの期間この家に住む予定か？」「将来的に収入が変わる予定があるか？ある場合、多くなるのか、少なくなるのか？」「金利は今後あがりそうか、さがりそうか？」などは、将来的にあなたが支払う総額を大きく左右することになります。あらかじめ、これらの質問を自分に問い、実際に住宅ローン担当者に相談する前に、自分なりの回答を用意しておきましょう。
支払いプラン＆繰上げ返済のオプションを知ろう！
返済期間を短くすれば、実際に払う利息を大幅に減らすことができ、支払い総額もグッと少なくなります。また、返済期間を短くできない場合でも、毎月の支払額を増やしたり、臨時収入が入った場合などに一括支払いをすることによって、返済期間を縮め、支払い総額を減らすことが出来ます。あなたが選ぼうとしている住宅ローンに、支払いプランの変更や繰上げ返済のオプションがあるかどうか、必ず調べるようにしましょう。またそれらのオプションがある場合、費用がかかるのかかからないのか、かかる場合はいくらかかってくるのか、事前に必ず調べておくことをオススメします。
住宅ローン審査の項目をおさえておく
住宅ローン事前審査では、以下の①～⑦の情報を審査されます。
本審査では、⑧～⑨が審査対象になります。
① 年収に対しての返済比率
② 物件価格に対しての自己資金比率
③ 申込時点での他の借入状況
④ 個人信用情報
⑤ 勤務形態
⑥ 勤続年数
⑦ 勤務先の実態と信用
⑧ 健康状態
⑨ 物件の担保評価
金融機関は、上記①～⑨の項目内容が良いお客様の事を「属性が良い」と表現します。
逆に内容が良くないお客様の事を「属性が悪い」と表現します。
当然「属性の良いお客様」はスムーズに住宅ローン審査の承認が得られます。
逆に「属性の悪いお客様」は否決になる確率が高くなりますので事前の対策が必要です。
一般的に住宅ローン審査が難しいと思われている方でも可能な場合がある
一般的に住宅ローン審査が難しいとされている案件でも、事前の入念な打ち合わせと、適切な金融機関の選択により確実に住宅ローン審査を承認へと導く事が出来ることがありますので、お気軽にお問い合わせください。
主に下記のようなご事情のお客様
① 頭金がなかったので、あきらめていたお客様
② 自動車ローンとクレジットの残債があり、あきらめていたお客様
③ 過去に消費者金融の借り入れやクレジットの延滞があったお客様
④ 開業して数年しか経っていなくて申告所得が少ない個人事業主のお客様
⑤ 住宅ローンは通ったんだけど、希望金額まで届かないお客様
⑥ 買い替えたいけれど、今の家を売ると残債がオーバーするお客様
住宅ローンアドバイザーに相談しないと絶対に損！
ここ数年民間金融機関等において様々な住宅ローン商品の多様化が急速に進む中、消費者側とすれば「どのタイプの住宅ローンが自分に一番適しているのか」を判断することが非常に困難な状況となっています。上記研究会や審議会においても、消費者の保護や説明責任の履行という観点から「消費者に対し適切に商品知識や情報を正しく伝えること（あっせん業務）の重要性」を強く意識し、「住宅ローンアドバイザー」に関する提言が行われ設立された民間資格で、現在、住宅金融普及協会と金融検定協会の２団体で資格者の認定が行われております。
